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平成7年2月9日

社団法人 日本整形外科学会

理事長 山内裕雄

身体障害委員会      

委員長 伊地知正光

関節可動域表示ならびに測定法(平成7年2月改訂)

?はじめに?

 これまで使用されてきた関節可動域表示ならびに測定法は,昭和49年に日本整形外科学会と日本リハビリテーション医学会との協議により,それ以前のものを改訂したものである。

 実際の運用に際し,また新たに,いくつかの問題点の指摘があり,それを受けて,日本整形外科学会では身体障害委員会,日本リハビリテーション医学会では評価基準委員会で検討してきた。

 平成3年1月には両委員会の合同委員会が開催され,改訂の必要性の合意のもとに,改訂案を作ることになった。以後,それぞれの委員会および合同委員会で,改訂の基本方針の決定,改訂すべき内容と範囲の検討などを行った。平成6年6月には,参考図のイラストの検討を含めて,合同委員会として最終案をまとめた。

 この合同委員会最終案は,平成6年9月に,日本整形外科学会雑誌第68巻第9号と日本リハビリテーション医学会誌(リハビリテーション医学)第31巻第10号とに同時公表され,その後3ヵ月の間に,両学会会員に疑問点や修正案などの意見を求めた。そして,会員の意見をもとに身体障害委員会,評価基準委員会でそれぞれ検討し,平成7年1月の合同委員会で訂正や修正すべき諸点について基本的に合意に達した。

 今回の改訂の骨子は,関節可動域の測定を原則的に他動可動域にしたこと,軸心を削除したこと,股関節と胸腰椎部に特に検討を加えたことである。正常可動域を参考可動域と改め,一部に角度の訂正も行った。基本軸,移動軸,測定肢位では,平易で誤解のない記述に改め,参考図のイラストにも手を加え,わかりやすいものに改めた。

 平成7年2月には,日本整形外科学会および日本リハビリテーション医学会のそれぞれの理事会の承認を得て,両学会公認の関節可動域表示ならびに測定法と最終的に決定された。

 この改訂された関節可動域表示ならびに測定法が,今後,臨床的に,かつ各種診断書や証明書等の公文書記載に,広く活用されることが望まれる。